海外勤務できる企業ランキング・業界別の選び方と就職する方法

「海外で働きたいけれど、海外勤務できる企業がどこなのか具体的にわからない。大手の名前は浮かぶものの、文系や中小志望の自分でも本当に海外へ行けるのか、後悔しない選び方の基準が知りたい」

こうした疑問に答えます。

本記事の内容

海外勤務できる企業は、メーカーや商社など特定の業界に集中しており、海外勤務者数や割合という客観的な数字で見極められます。

業界と数字という確かな基準を持てば、中小や文系でも自分に合う応募先を絞り込めるようになります。この記事を最後まで読み、後悔しない企業選びの一歩を踏み出してください。

海外勤務できる企業が多い業界

海外勤務できる企業を探すなら、まず業界から絞り込むのが近道です。海外に拠点や売上を多く持つ業界ほど、駐在や海外勤務の枠が安定して用意されているためです。

海外で働くの観点も押さえると、応募先や準備の優先順位を判断しやすくなります。

実際に海外勤務者が多い企業ランキングを見ると、上位は大手メーカーや総合商社に集中しています。新卒でも転職でも、文系でも理系でも、自分の属性に合う入り口は業界ごとに違います。

ここでは海外勤務できる企業が多い5つの業界を、海外勤務者数などの判断材料とあわせて紹介します。主要5業界の海外勤務のしやすさを、ざっくり比較すると次のようになります。

大手メーカー

海外勤務できる企業を探すなら、まず候補にしたいのが大手メーカーです。海外に生産拠点を多く持ち、品質を保つために日本人の駐在が欠かせないからです。

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東洋経済の調査でも、海外勤務者数の上位はメーカーが占めています。トヨタ自動車は30カ国の約80事業体に駐在員を配置し、デンソーも36カ国・地域に人を送り出すなど、グローバルな展開が規模の大きさを物語ります。

海外勤務者が多い企業トップ50のうち、32社が製造業でした。自動車や自動車部品、電機メーカーが中心で、理系の技術職に強い業界です。具体的な人数の順位は後半のランキングで詳しく取り上げます。

新卒採用の枠も広く用意されています。メーカーの海外駐在は、理系や新卒にとって入りやすい選択肢といえます。

総合商社

総合商社も、海外勤務できる企業の代表格です。世界各地でビジネスを展開し、現地に人を送り込むことが事業の前提になっているためです。

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五大商社では、単体社員の約2割が海外駐在というデータがあります。赴任先は事業領域によって幅広く分かれます。

資源やエネルギーの部門ではオーストラリアや南米が中心です。消費財や機械の部門では、シンガポールやジャカルタなどのアジア主要都市が多くなります。

三井物産は米州を中心に人員を増やし、海外勤務者数はコロナ前の水準まで戻りました。文系の新卒にも門戸が広く、海外駐在を目指す人にとって有力な業界です。

金融業界

金融業界でも海外勤務はできますが、メーカーや商社に比べると枠は限られます。国内業務の比重が大きく、海外赴任には一定の経験が求められるからです。

それでも、行動次第で十分にチャンスがあります。海外赴任者が多いのはメガバンクです。

たとえば三井住友銀行は海外に19の支店を持ち、グループ内でも海外赴任者が多い傾向にあります。日系企業の海外展開を支える人材ニーズは、シンガポールや上海、香港が中心です。

求められるのは即戦力として動ける経験とビジネスレベルの英語力で、新卒よりも転職組が活躍しやすい面もあります。海外勤務 求人を探すなら、こうした条件を満たせるかが目安になります。

建設業界

建設業界は、近年になって海外勤務できる企業が増えてきました。国内市場が成熟するなか、大手ゼネコンが海外事業へ力を入れているためです。

大林組は2025年3月期の海外売上比率が約29.2%（約7574億円）に達しています。赴任先はアジア圏が中心で、土木や建築の施工管理といった技術系のポジションが多く出ています。

インドやシンガポールなどで、現地の大型プロジェクトに携わる仕事です。一方で、海外で働きたい人材が不足しているという課題もあります。

だからこそ、海外志向の理系や技術系にとっては挑戦しやすい業界ともいえます。建設業界は、技術を武器に海外を目指す人に向いています。

海運業界

海運業界も、海外勤務できる企業として見逃せません。船で世界中をつなぐ仕事であり、グローバルな総合物流企業として各国に拠点を構えているからです。

代表的なのは日本郵船、商船三井、川崎汽船の大手3社です。駐在の規模も大きく、商船三井は43カ国に189名の駐在員を派遣しています。

陸上職では港湾業務や国際営業など、海外と関わる仕事が幅広く用意されています。若手のうちから海外駐在を経験できる会社も多くあります。

新卒からグローバルに働きたい人に、特に向いた業界です。海運業界は、世界を舞台にキャリアを築きたい人の入り口になります。

海外勤務できる企業の海外勤務者ランキング

海外勤務できる企業を見極めるなら、海外勤務者数や割合の公表データを使うのが確実です。「就職四季報」（東洋経済新報社）には各社の海外勤務者数が載っており、応募先選びの客観的な判断材料になります。

ここでは人数と割合の両面から、海外勤務できる企業ランキングを紹介します。数の多さと割合の高さは別の指標として読み分けるのがポイントです。

人数が多い企業は枠そのものが大きく、割合が高い企業は社員が海外に出る可能性そのものが高いと読めます。

海外勤務者数が多い企業

海外勤務者数が最も多いのは自動車メーカーや総合商社です。理由は、世界中に生産拠点や販売網を持ち、現地に多くの日本人駐在員を配置しているためです。

海外求人サイトの観点も押さえると、応募先や準備の優先順位を判断しやすくなります。

「就職四季報」をもとにした東洋経済オンラインの集計では、上位の海外勤務者数は次のとおりです。海外駐在を狙う企業ランキングとして、メーカーと商社が中心に並びます。

上位10社のうち4社を総合商社が占めます。海外勤務できる企業として、メーカー海外駐在を目指すならトヨタやデンソーのような製造業が候補になります。

海外勤務者の割合が高い企業

社員に占める海外勤務者の割合が高いのは、商社や海運、プラント建設の企業です。理由は、これらの業界が事業の性質上、社員を海外へ送り出す前提でビジネスを動かしているためです。

「就職四季報」のデータでは、海外勤務者の割合が高い企業は次のように並びます。海外勤務日系企業のなかでも、社員が海外に行ける可能性が高い顔ぶれです。

総合商社は人数でも割合でも上位に入ります。海運やプラント建設も割合が高く、海外勤務者が多い日系企業を探すうえで見逃せない業界です。

ランキングから見える企業の特徴

ランキングからわかるのは、海外勤務できる企業には業界の偏りがあるという点です。理由は、グローバルに拠点や案件を抱える業界ほど、日本人を海外へ配置する必要が大きいためです。

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具体的には、次のような業界が人数と割合の両面で上位に集まります。

• 総合商社や専門商社など、世界各地で取引を行う商社
• 自動車や電機など、海外に生産拠点を持つメーカー
• 海運や空運、運輸など、国境をまたぐ物流を担う業界
• プラント建設や資源開発など、海外現場が主戦場の業界

文系なら商社や金融、理系ならメーカーやプラント建設というように、自分の専攻と業界の相性で見ると候補を絞りやすくなります。海外勤務できる企業を探すときは、まず人数や割合の上位業界に的を絞るのが近道です。

属性別に見る海外勤務できる企業の選び方

海外勤務できる企業の選び方は、自分の属性によって最適な探し方が変わります。中小か大手か、文系か理系か、新卒か転職かで狙うべき業界や見分けるポイントが異なるからです。

ここでは中小企業志望者、文系、理系、新卒の4つの属性ごとに、海外勤務できる企業の探し方と見分け方を整理します。

海外勤務できる中小企業の探し方

海外勤務できる中小企業は、海外拠点や海外取引の有無を起点に探すと見つけやすくなります。中小企業は大手ほど海外勤務の情報が表に出にくいため、公的な海外進出データから逆引きする方法が有効です。

海外求人ビザサポートありの観点も押さえると、応募先や準備の優先順位を判断しやすくなります。

ジェトロによると、輸出や海外進出を行う企業の海外売上高比率の平均は18.6%でした。海外売上比率が高い中小企業ほど、現地法人の立ち上げや管理のために社員を海外へ送り出す可能性が高くなります。

中国への進出は大企業で38.2%にのぼる一方、中小企業では8.2%にとどまり、海外に拠点を持つ中小企業はまだ希少です。海外進出している中小企業を見つけられれば、若いうちから海外勤務を任されやすいというメリットもあります。

中小企業を効率よく探すには、公的な支援機関の情報を使うのがおすすめです。

• ジェトロの海外進出日系企業実態調査で、海外に現地法人を持つ企業を確認する
• 商工会議所やジェトロの海外展開支援を受けている中小企業の事例から候補を絞る
• 求人情報で「海外駐在」「現地法人立ち上げ」などの記載がある中小企業を探す

このように海外進出の実績がある中小企業に絞り込めば、海外勤務できる確率の高い会社を効率的に見つけられます。

文系が海外勤務できる企業の選び方

文系が海外勤務できる企業を選ぶなら、商社と金融、メーカーの営業職を中心に検討するのが近道です。文系の海外勤務は、現地での営業や調達、管理といった対人業務が中心になるためです。

海外求人20代の観点も押さえると、応募先や準備の優先順位を判断しやすくなります。

海外勤務のチャンスが多い業界は、メーカー、商社、金融、建設、プラント、海運などです。なかでも海外駐在員の比率が高いのは総合商社、海運、プラント建設で、文系出身者が活躍しやすい職種が多くあります。

文系職種の主な海外勤務先を比べると次のようになります。

文系が海外勤務を目指すなら、商社や金融の営業職か、メーカーの海外営業を軸に企業を選ぶと、海外勤務できる企業に出会いやすくなります。

理系が海外勤務できる企業の選び方

理系が海外勤務できる企業を選ぶなら、海外展開に積極的なメーカーとプラント業界が有力です。理系の専門知識は、現地工場の立ち上げや技術指導、生産管理など海外で直接活かせる場面が多いからです。

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技術職の海外勤務先としては、自動車部品メーカー、電子部品メーカー、プラント建設が代表的です。特に自動車、半導体、電子部品、産業機械、医療機器といった海外展開に積極的な分野では、若手技術職が海外で活躍するチャンスが数多くあります。

理系が狙いやすい主な海外勤務の職種は次のとおりです。

• 生産管理や品質管理として現地工場を支える仕事
• 技術指導やエンジニアとして現地スタッフを育てる仕事
• 施工管理としてプラント建設を進める仕事

理系には有利な事情もあります。製造業の技術系は英語に抵抗を持つ人が多く、海外駐在を積極的に志望する人が少なめだからです。

海外勤務に前向きな理系人材は社内で重宝されやすく、結果として海外勤務できる企業で機会をつかみやすくなります。

新卒で海外勤務できる企業の見分け方

新卒で海外勤務できる企業を見分けるには、新卒の海外配属実績を直接確認するのが確実です。海外勤務は交渉力や高い理解力を求められる難しい仕事が多く、新卒がすぐ配属される可能性は低いものの、ゼロではないからです。

海外求人日本語のみの観点も押さえると、応募先や準備の優先順位を判断しやすくなります。

見分ける際は、海外に支社や店舗を持つ日系企業を起点にします。商社やメーカーに多く、総合商社やパナソニック、ソニーといった世界展開する企業が代表例です。

本当に新卒で海外に行けるかどうかは、次の方法で確かめます。

• 面接の逆質問で、新卒の海外配属がこれまで何人いたかを聞く
• OB訪問やOG訪問で、若手の海外赴任の実態を確認する
• グローバル営業など、新卒向けに海外を前提とした求人を出しているか調べる

新卒で海外勤務を実現するには、海外で働きたい意思を選考から内定後まで人事に伝え続けることも大切です。海外経験が豊富で日本を離れても問題ないと判断されれば、新卒でも海外勤務できる可能性が高まります。

海外勤務できる企業に就職する方法

海外勤務できる企業に入るには、入り口の選び方が結果を大きく左右します。日系グローバル企業への応募、外資系の日本法人経由、転職エージェントの活用、求人が増える時期の見きわめが主な道です。

日系グローバル企業に応募する

海外勤務を安定して狙うなら、日系グローバル企業への応募が王道です。海外拠点を多くもつ企業ほど、駐在員として派遣される機会が増えるからです。

海外転職エージェントの観点も押さえると、応募先や準備の優先順位を判断しやすくなります。

たとえば商社やメーカーは世界各地に法人をもち、社員を海外へ送り出す仕組みが整っています。新卒でも中途でも、海外展開に力を入れる企業を選べば海外勤務への距離は近づきます。

日系企業の駐在は、給与や待遇が日本基準のまま海外赴任手当が上乗せされる点が魅力です。一方で、赴任先や時期は会社が決めるため、自分では選べません。

社内で一定以上の評価を得て初めて候補に挙がる仕組みが一般的です。海外勤務できる企業を新卒で目指すなら、語学力と職務実績を早めに積むことが近道になります。

求められる語学水準の目安は次のとおりです。

• 英語圏への赴任はビジネスレベルの英語が前提で、TOEIC800〜900点ほどが目安
• 非英語圏ではTOEIC600〜700点でも、現地語を学ぶ前提で候補になる場合がある
• 専門職では語学より職務スキルが優先されることもある

外資系企業の日本法人から海外拠点を目指す

外資系企業の日本法人に就職し、社内異動で海外拠点を目指すルートもあります。外資系には本社や各国拠点への異動や転籍の仕組みがあり、これを使えば海外勤務につながるからです。

海外就職新卒の観点も押さえると、応募先や準備の優先順位を判断しやすくなります。

実際にAmazonなど欧米系の一部企業では、海外支社への転籍が比較的進めやすく、短期間で異動が実現する例もあります。日本法人で実績を出し、海外ポジションに手を挙げる流れが基本です。

ただし注意点もあります。海外拠点には現地採用の社員が多く、日本から移れる枠は限られます。

応募前に、社内異動制度があるか、海外拠点への移籍実績があるかを確認しておくことが大切です。日系企業と外資系企業の違いを整理すると次のようになります。

転職エージェントを活用する

海外勤務できる企業へ中途で移るなら、転職エージェントの活用が効果的です。海外勤務の求人は一般の求人サイトに出にくく、エージェントが非公開で扱う案件も多いからです。

Daijob評判の観点も押さえると、応募先や準備の優先順位を判断しやすくなります。

海外勤務の転職に強いエージェントは、企業との交渉や語学要件の確認まで支援してくれます。一人で探すより、選択肢を大きく広げられます。

エージェントを選ぶときは、海外求人の取扱件数を基準にすると失敗しにくくなります。求人が数件しかないところもあれば、千件以上を扱う大手もあるためです。

海外勤務の求人を探すときの選び方は次のとおりです。

1. 海外勤務の求人を100件以上もつエージェントを優先する
2. 強みのある国や職種が、自分の希望と合うかを確認する
3. 3〜4社に登録し、紹介される求人を比べる

海外勤務の求人が増える時期を狙う

海外勤務の求人には増えやすい時期があり、そこを狙うと有利です。企業の人事の動きに合わせて欠員が生まれ、募集が集中するからです。

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狙い目を知っておけば、応募の準備を前もって進められます。求人時期を意識することは、海外勤務できる企業への近道になります。

国内外で求人が動きやすい時期は次のとおりです。

• 3〜6月は労働市場が最も活発で、海外勤務の求人も増えやすい時期
• 4月は昇給査定のあとに退職する人が出て、欠員の募集が増える
• 1月は欧米で昇給調整が行われ、その後の退職にともない数週間から1か月後に求人が出やすい

2026年の転職市場は、人材を求める企業が多い売り手市場が続く見通しです。製造や電気電子などの分野では、海外対応の経験や英語力をもつ人への需要が高い状態です。

時期を見ながら準備を整え、好機を逃さないことが大切になります。

まとめ：海外勤務できる企業は業界と海外勤務者数で見極める

海外勤務できる企業を探すうえでは、メーカーや総合商社、金融や建設、海運といった業界に候補が集中している点が手がかりになります。本記事では海外勤務者数や割合のランキング、中小や文系、理系、新卒など属性別の選び方、そして実際に就職する方法までを順に整理しました。

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本記事のポイントをおさらいします。

業界と数字という基準を持てば、大手だけでなく中小や文系でも自分に合う応募先を見極められ、海外勤務の不安を行動へ変えられます。求める英語力やスキルの目安もつかめたはずです。

海外勤務できる企業選びやキャリア設計でお悩みの方は、お問い合わせや資料請求からお気軽にご相談ください。

海外勤務できる企業に関するよくある質問